一般社団法人日本建築材料協会
ホーム お問合せ
トピックス
  日本建築材料協会:日刊建設工業新聞にカタログ共同配送について記事掲載されました
2020年6月5日
全文は詳細よりご覧ください。

日刊建設工業新聞2020年6月5日(金)2面 一部抜粋

――新たな事業が始動する。
 「会員各社のカタログを協会でとりまとめ、設計事務所やゼネコンに共同配送する。協会主催の建築材料・住宅設備総合展(建展)『KENTEN2020』は開催を断念した。新商品をプロモーションする場が失われた。共同配送事業は以前から計画していた。建展の代わりにはならないものの、廉価で顧客にPRできる手段になる。先行して8月に関西の7800事務所へカタログを送る予定だ。7月末まで参加企業を募る。引き続き首都圏でも実施する」
 ――協会活動のビジョンは。
 「建材のプラットフォームを構築したい。カテゴリーで分類した商品データを建築の関係者が簡単に検索できるシステムだ。会員企業だけでなく非会員企業にも参加してもらい、オープンで廉価なプラットフォームにしたい。今のところ建材に関する完璧なプラットフォームのモデルは無い。一般社団法人だからこそ仕組みの構築と運営を担うべきだと考えている。事業が軌道に乗れば会員獲得にもつながるだろう。すでに実現に向けた調査に入った。できるだけ早期に立ち上げたい」
 ――建材開発の方向性をどう考える。
 「ウィズコロナ、アフターコロナが重要なキーワードだ。非接触や換気・空調が大きな開発テーマになる。われわれには市場の要求に応える使命がある。今後も新たな感染症発生のリスクがある。新商品の開発が次代の医療現場やIR、大阪・関西万博に生きてくると思う。もっと建材や住宅設備で人の生活や活動をカバーできるはず。大きなビジネス・チャンスだ。学識者との連携で建材の高品質化などにも本格的に取り組みたい」。
詳細はこちら
前の画面に戻る

Copyright (C) 2007 JAPAN BUILDING MATERIALS ASSOCIATION. All rights reserved.